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診療時間
月 火 水 木 金 土 AM9:00〜14:00 ● ● ● ● ● ● 休診日 日曜日、祝日
急患の方はこの限りではありません。
分娩の際はまずお電話ください。
初めて来院される方も当日ご予約を
お取り致しますのでお電話下さい。 -
面会時間
面会時間は14:00〜20:00です。
(現在の面会時間については、お知らせをご覧ください) -
アクセスマップ
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子宮がん検診
岩倉市の子宮がん検診は当院のみで実施しています。
詳しくは保健センターへお問合せ・ご予約ください。 -
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研究活動
- 日本産婦人科医会医療安全部会
日本産婦人科医会は日本中の産婦人科医師が参加している公益社団法人で、「医療安全部会」は産婦人科医療の安全性を高めるため、妊産婦死亡報告事業、偶発事例報告事業、母体救命普及運営事業、産科医療補償制度などから得られた情報の発信や会員への支援を活動中心としています。院長は2009年より委員（2014年からの2年間は副委員長）として活動しています。院長が中心となって行った全国調査「本邦における母体救急搬送の現状：一次医療施設と高次医療施設の連携状況に関する全国周産期医療協議会対象調査」は全国の周産期医療協議会の実態と課題を指摘し、一次医療施設も含めた周産期医療体制の確立に向けた組織改善に寄与しました（調査結果は日本周産期新生児医学会雑誌に掲載されています）。 - 産婦人科診療ガイドライン「産科編」作成委員会
産婦人科の診療における最も信頼のおけるバイブルとしてガイドラインは3年毎に改定されます。全国の産婦人科医にとっての重要な治療指針になるため、その作成には多大な時間と労力を要します。作成委員は全国から正式に選ばれた産婦人科医療スペシャリストで構成されます。作成委員は約25名、殆どは大学病院教授など教官、周産期母子医療センター長などで、一次医療施設医師は院長を含め数名しかいません。日本の分娩の約半分は一次医療施設で行われており、院長はガイドラインが日本の分娩施設の実情に沿ったものになるよう3期9年間、ガイドライン作成（2014、2017、2020年版）に尽力してきました。2023年版作成からも評価委員としてガイドライン作成の中枢で活動を続けていきます。
- 名古屋第二赤十字病院周産期脳卒中センター
妊産婦脳卒中による妊産婦死亡の更なる減少を目的として、2017年に名古屋第二赤十字病院「周産期脳卒中センター」を開設しました。院長は正式アドバイザーとして本センターの立ち上げに尽力しました。脳卒中疑い症例は原則的に絶対応需とし（NICU満床でも応需する）、母体救命の観点からオーバートリアージが許容されるとしました。産科医、脳神経外科医、神経内科医、救急医などがプロトコールに沿った共同管理を開始します。本センターは全国に先駆けた画期的な取り組みとして注目されています。
- BLSO（Basic Life Support in Obstetrics）
BLSOは、救急救命士や医師、助産師などが分娩介助の基本や分娩異常時の救急対応を実践的に修得するトレーニングシステムで、全世界で開催されています。院長が中心となり行ってきた愛知県尾張医療圏救急勉強会に参加していた救急救命士3人（愛知三銃士と言われているようです）が難関とされるALSO（Advance Life Support in Obstetrics）試験に合格し、救急隊員の中で周産期救急に対する意識が急速に高まりました。2017年、愛知BLSO実行委員会が主催、院長が共催という形で、愛知三銃士、岩倉市消防署隊員の尽力により愛知県で初めてのBLSOを岩倉市内で成功裏に開催できました。BLSOの活動が愛知県内に継続的に発展することが期待されます。
- 愛知県尾張医療圏救急隊勉強会
周産期救急疾患の管理を行う上で、クリニックから病院へ、病院外から病院への救急搬送がスムーズに行われることが母児の生命予後を左右します。その最前線にいるのが救急救命士を含む救急隊員です。我々医師と救急隊との連携が必要不可欠なのです。院長は、愛知県尾張医療圏の全消防署の救急隊員が参加する周産期救急勉強会を行っています。
毎回約100人の現場の救急隊員が参加して周産期救急について真剣に勉強しています。
- 愛知県周産期医療協議会調査研究事業
日本における子癇や妊産婦脳卒中の疫学に関する調査報告は殆どありません。
院長は2008年から愛知県内の全ての分娩施設を対象とした調査を継続し、AICHI DATAとして国際医学雑誌にも認められる長期間の疫学研究をしています。愛知県において2005〜2015年の11年間に259件の子癇、63件の妊産婦脳卒中が発生したことが判明しました。
この研究から多くの重要な課題がみつかり、日本の産科診療ガイドラインや厚労省の進める周産期医療体制作りにおいて貴重な基礎資料になっています。
- 妊産婦脳卒中に関する合同委員会
妊産婦脳卒中は妊産婦死亡の主な原因のひとつであり、その管理法の確立は喫緊の課題です。2013年、日本産科婦人科学会、日本妊娠高血圧学会、日本脳神経外科学会、日本脳卒中学会が協力して本邦初の合同委員会を立ち上げ、院長はその立ち上げに尽力しました。
この委員会は、妊産婦脳卒中に関するガイドライン作成の相互協力、脳卒中妊産婦の救命に関する新たな方策などを積極的に提言していきます。
- 厚生労働省懇談会「周産期医療と救急医療の確保と連携に関する懇談会」
2008年の東京都での脳出血合併妊婦死亡を受けて、舛添厚生労働大臣（当時）が開催した専門家会議です。
舛添大臣と周産期医療、救急医療専門家13人により活発な討論がなされました。
この懇談会は、これからの日本の周産期医療体制の新しい指針を提言しています。
院長は懇談会メンバーの一員として選出され、画期的な提言書作成に携わりました。
- 日本産婦人科医会医療安全部会